投資信託には手数料がかかります。その仕組みを初めての人にも分かりやすく解説していこうと思います。
投資信託は手数料を多く払えば儲かるものではないと言うことを必ず覚えておいて下さい。
2児のパパ
投資信託にかかる3大手数料
投資信託にかかる手数料には大きくわけて
- 買うときにかかるもの
- 持っているあいだにかかるもの
- 売るときにかかるもの
の3つにわけることができます。
買う時にかかる、購入(販売)手数料とは?
購入手数料とは投資信託を購入する際に、販売会社に支払う費用のことです。銀行や証券会社の利益になる部分です。
購入時手数料
0%〜2、3%
販売会社ごとに設定されていて、無料0%で買えるノーロードと言われるものから、高いものでは数%かかるものまである。
つみたてNISAなどで長期投資をするうえでは抑えなければいけない費用です。
繰り返しになりますが、儲かる投資信託だから高い。儲からない投資信託だから安い。ってわけではない事をよく覚えておいて下さい。
持っているあいだにかかる、運用管理費用とは?
投資信託は、管理や運用をプロに任せるわけですが投資信託を持っているあいだプロに払う給料だと思ってもらえればいいと思います。
運用管理費用
0.03%〜数%
運用管理費用は、0.03%とほとんどかからない投資信託から数%かかる投資信託もある。
繰り返しの繰り返しになりますが、儲かる投資信託だから高い。儲からない投資信託だから安い。と言うわけではない事をよく覚えておいて下さい。
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売るときにかかる、信託財産留保額とは?
信託財産留保額とは投資信託を売って現金にするときに微収されるものです。
無料0%〜0.1%
これは無料のものと微収される投資信託がありますが、信託財産留保額は必ずしも投資家に不利になるものではありません。
説明のため信託財産留保額が無料の投資信託の場合を考えます。
誰かが解約申し込みをした場合、管理者はその投資信託がもっている株や債券などを売って現金化するわけですが、その時にかかった費用は解約したした人ではなく残った投資家たちが負担することになります。
ですので、その費用を解約した人にも負担してもらうためのお金が信託財産留保額ということです。
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保有中にかかるその他の費用と実質コストとは
投資信託には今まであげた費用の他に、監査費用や売買委託手数料など
表にはでてこない手数料が少しかかってきます。
運用管理費用+その他費用=実質コスト
となるわけです。
僕たち投資する側は、この実質コストが安ければ安いほど支払うお金が少なくすむと言うことです。
まとめ
投資信託にはさまざな手数料がかかります。大事なことなのでもう1度いいますが、儲かる投資信託だから手数料が高いというわけではないと言うことを必ず覚えて下さい。長期に渡って資産を形成をするためにはこれらのコストを出来るだけ少なくする。と言うのか定跡です。運用成績を1%良くしようと思うと、それはとても大変なことですが、コストを1%下げることは、簡単にそして確実にすぐにできます。
それともう一つ。これらのコストの他に税金という最大のコストがあることを忘れてはいけません。今は、つみたてNISAや確定拠出年金といった非課税で運用できる制度があります。
これらの制度も利用しながら効率よく資産形成をしましょう。